NEW_gTLD (genelic Top Level Domain)

• TLD（トップレベルドメインとは
  TLD（トップレベルドメイン）には、gTLD（ジェネリックトップレベルドメイン）とccTLD（国別トップレベルドメイン）の大きな２つの種類に分けられます。
• ccTLD（国別トップレベルドメイン）
  ccTLDとは、国際標準化機構 (ISO)が国や区域、あるいは州などの地域に割り振った符号で、日本では「.jp」アメリカは「.us」イギリスは「.uk」など250種類くらいあり、他との差別化や好ましいイメージ形成を可能にする個性＝アイデンティティとして、広く用いられています。
• gTLD（ジェネリックトップレベルドメイン）
  gTLD（ジェネリックトップレベルドメイン）は、一般的な利用を目的としており「.com」「.info」「.net」「.org」などが有名です。レジストラ（ドメイン登録業務を行う登録業者）を統括するICANNの設立（2000年）後、2011年までに追加されたものを含め、22種類に限定されていました。
• 新たなgTLDの募集
  2012年になりICANNは新たなgTLDの募集を始め、2013年から2014年にかけてかなり増えてきた。コミュニティベース、地理的名称も区分として増え、ASCII文字だけではなく多国文字も申請可能となり、gTLDは相当数増える事は間違いありません。

今までのgTLD（一般トップレベルドメイン）は22種類だけでしたが、2008年のICANNの理事会において、TLDに関する導入ルールが自由化され、 新たなルールの下で2012年に申請受付が開始されました。

一般名称や地域名も申請可能になったため、「.tokyo」をはじめ「.zone」「.technology」等に象徴されるように、gTLDだけで特別な意味を持たせる事が可能になりました。

gTLDは1998年以前には「.com」をはじめ８種類であしたが、2000年の第一拡大フェーズで７種類追加、2004年の第二拡大フェーズで７種類追加され、その時点で２２種類でした。

その後のルール変更等で第３ＴＬＤ拡大フェーズでは一般名称が可能になり、「意味を持ったドメインとしての可能性」が大きく広がる事となりました。

《 重要な独自ドメインでの展開 》
domain ＨＰを持っている場合は当然として、これからサイトを開設する場合においても、独自ドメインは必須です。

当たり前に商品が売れて、利益がしっかり出ている会社で独自ドメインを持っていない例を散見するが、たとえそうであっても独自ドメインは必須です。

個人でさえも自前のドメインを取得する時代、会社で独自ドメインを持つことは今や当たり前となっています。 独自ドメインを持たない事が「信頼性に欠ける」とも言われるようになっている位、独自ドメインを持つ必要性は非常に高いのです。

gTLDに一般名称が加えられ、今後のブランディングは、「まずドメインから」という考え方が間違いなく主流になってきます。

新gTLDによりドメイン価値が急上昇

今まで日本は、ドメインの価値を正しく評価しない時代が長く続いていましたが、今回の新gTLDの幕開きにより様相は一変しました。

10月24日から「.rich」が年間使用料22万5千円で売り出され業界の注目を浴びましたが、この「.rich」が象徴するように、ドメインを価値あるものとして、ブランディングの基点に置く時代が、ついにやってきたのです。

現在では、ドメイン名はブランド名と同じくらい重要な役割を果たす時代になってきた。 人を引き付けるような、シンプルで短い（そして利用可能な）ドメイン名が理想です。

• 覚えやすいこと
• 直感的にタイプできること
• かつ印象的
• 自社のブランドをきちんと反映していること

《 ドメインには会社名と同じ重要度がある。 》
しっかりした管理は当然であるが、期限切れを起こしたり、他社に同様なドメインを取得されたり、あるいは似たドメインで公序良俗に反するサイトが開設されたりなど、ブランディングにおけるリスクヘッジは重要です。
ドメイン管理における問題点をしっかりと見極めて支障のないようにしておく必要があります。

《 ブランディングに耐え得るドメイン 》
ブランディングに耐え得るドメインを取得してサイトを開設する事により、中小零細企業と言えどもインターネット上では大企業と同等に、全く遜色なく戦うことが出来ます。
ウェブサイトは世界中に発信出来る広報・販促・営業ツールであり、企業にとって重要なブランディングツールです。
いかに有効なインパクトのあるドメインを使うのかなどのドメイン戦略を十分に練り、期限切れや、取得を他社に先んじられる事など無いようにリスク管理をしっかりと行うべきです。